【経営者が知るべき経営指標】人件費生産性倍率を把握して企業の士気を高めよう！

2017年10月12日

人件費の削減は会社にとって大きなテーマです。しかし、コストである人件費を削りすぎると会社全体の士気が下がってしまい、その結果人件費生産性も下がってしまいます。会社の人材に対する適切な投資を行うことで、長期的に人件費生産性を上げることが可能です。

そこで、今回は会社の行く末を決める人件費生産性について紹介。どのような施策を行えば人件費生産性の倍率を上げることができるのか紹介していきます。人件費生産性の高い会社は人材の能力も高く、将来的に安定した会社と言えます。

現在、人件費あたりの生産性が低く、労働時間ばかりが伸びている会社は、ぜひ本記事を参考に人件費生産性に関して見直すことをおすすめします。

このページの目次 []

1. 人件費生産性とは？
2. 人件費生産性を視覚化するメリットとは？
3. まとめ：人件費生産性倍率を把握して企業の士気を高めよう

人件費生産性とは？

企業にとって適正な人件費を見つけることは難しいとされています。なぜなら、人件費には平均が存在しません。企業の規模はもちろん、業種や形態、時代などによって平均的な人件費は大きく左右されています。

また、中小企業の人件費は大企業の人件費の60%から70%といわれています。大企業に比べると少ない人件費をどのように扱うかによって、中小企業の未来が決まるといっても過言ではありません。将来的に優れた人材を育成するためには、適切な人件費から優秀な写真を育成する必要があります。

人件費生産性の倍率が高ければ、業務効率の高い企業と言えますが、人件費生産性の倍率が低い場合は、さまざまな問題が考えられます。
ひとつは、社員の純粋な能力不足または効率不足です。人件費が少なく支払われる賃金が少なければ、社員の士気が低下し業務効率が下がることがあります。しかし、賃金が高いからといって必ずしも業務効率に繋がる訳ではないので適正な賃金を見極めることが重要です。

他にも、企業全体の指示不足や環境面の劣悪な環境など、社員の動向以前に企業全体の問題が背景となっている場合があります。この場合は社員の教育以前に環境面を整える必要があり、人件費だけではない問題が考えられます。

人件費を削る前に、自分の会社の人件費を分析してください。人件費生産性に問題があるのか？それとも人件費分配率に問題があるのか？自社分析を徹底することで問題を解決できます。